◆特長
◇過去問データベースの分析に基づくカリキュラム
過去5年分以上の問題をデータベース化し、そこから出題傾向を分析し、カリキュラムを作成しています。弊社のカリキュラムは問題の傾向の変化を随時反映しています。出題傾向からのブレが少ない点が特長です。
◇高レベルの講師陣
講師は、伝送交換主任技術者および線路主任技術者の有資格者、かつ講師として経験豊富な者が担当します。 専門家の講師による棒読みの講習会、受験体験すらない知識不十分の講師による偏った内容の講習会になる心配はありません。 弊社は、知識とインストラクションスキルの双方を兼ね備えた講師により、高品質の講習会を提供します。
◇試験ごとに更新されるオリジナルテキスト
マニフォールドの電気通信主任技術者試験の受験対策講座では、オリジナルテキストをテキストを使用しています。オリジナルテキストは、試験が開催されるごとに改訂を行っています。
半年ごとのテキスト改訂の効果は、初登場の問題への対応だけはありません。「法規」科目における法令の改正にも、随時対応しています。 古い条文で学習してしまう心配はありません。
◇計算問題や法規には豊富な例題
オリジナルテキストでは、計算問題や法規の正誤問題など、理解に加えて実践が求められるテーマでは、例題を充実させています。
受講後の受験参考書としても、ご活用いただけます。
◆コース体系
コース名をクリックすると、コース説明のページに移動します。
◆コースの種類
定期開催している電気通信主任技術者試験 受験対策講座には、以下の3系統があります。
定期開催コースには、申し込み機会が限られているお客さまのための セットメニューもご用意しております。
定期開催コース以外でも、お客さまのご要望に応じた オーダメイド講習会を提供しております。 オーダメイド講習会のご要望やご相談は、 お問い合わせ先までお願いいたします。
◇速習講座
体系的な学習を行うコースです。総合的な理解力の向上を図ります。 自己学習のための基盤作りや、独学のあとの知識の整理に向いています。
情報量の豊富さに定評のあるテキストは、受講後の学習にも役立てられます。
速習講座には、以下のコースがあります。
速習講座は、直前対策講座と併せてご受講いただくと、 さらに学習効果を高められます。
◇直前対策講座
過去問ベースの模擬試験を実施するコースです。解答力の向上を図ります。
受験直前の知識の整理だけでなく、時間配分のシミュレーションなどにも役立てられます。
直前対策講座は、速習講座と併せてご受講いただくと、 さらに学習効果を高められます。
◇解答力養成講座
独学が難しい計算問題対策に特化した集中コースです。 夜間や休日の開催なので、平日昼間の業務を止めることなく、ご受講いただけます。
過去問の解答を追うだけでは身につかない背景となる基本知識や、 公式から解答へのつなげ方を習得できます。
なお、テキストは、速習講座のテキストの抜粋版を使用します。
◇オーダメイド講習会
オーダメイド講習会は、カリキュラムや開催場所などを、お客さまの ご要望に合わせて実施する講習会です。
以下のような場合には、オーダメイド講習会をご検討ください。
- 定期開催コースの日程が合わない場合
- 定期開催コースのカリキュラムに過不足がある場合
- 会場への往復のための時間や費用の負担が大きい場合
受講者が5人以上ならば、講習会費用を節約できる可能性が高くなります。
東京での受験講座への参加が難しいお客さまには、オーダメイド講習会がお勧めです。詳しくは、地元で受講できる受験対策講座をご覧ください。
◆電気通信主任技術者資格
◇資格の概要
事業用電気通信設備の工事、維持及び運用を行うための資格です。 電気通信事業法により、事業用電気通信設備の工事、維持及び運用に関する事項の監督に必要とされています。
電気通信事業法 第四十五条（電気通信主任技術者）
電気通信事業者は、事業用電気通信設備の工事、維持及び運用に関する事項を監督させるため、総務省令で定めるところにより、電気通信主任技術者資格者証の交付を受けている者のうちから、電気通信主任技術者を選任しなければならない。ただし、その事業用電気通信設備が小規模である場合その他の総務省令で定める場合は、この限りでない。
◇資格の種類
伝送交換主任技術者と線路主任技術者の2種類の電気通信主任技術者の資格があります。2つ資格では、設備の工事、維持及び運用の対象が異なります。
伝送交換主任技術者は、電気通信事業の用に供する伝送交換設備並びにこれらに附属する設備の工事、維持及び運用を対象とする資格です。
線路主任技術者は、電気通信事業の用に供する線路設備並びにこれらに附属する設備の工事、維持及び運用を対象とする資格です。
◇他資格取得時の科目免除など
電気通信主任技術者資格を所有していると、他の資格試験で科目免除を受けられるものがあります。主な科目免除には、下の表のものがあります。
科目免除以外にも、建設業法で規定されている監理技術者資格の取得におけるメリットもあります。 監理技術者の資格を取得するためは、1級国家資格等と実務経験のいずれかが必要になります。実務経験は、通常は、実務経験10年と指導監督的実務経験2年間が必要です。 電気通信主任技術者資格を取得していれば、合格後の実務経験5年で監理技術者の資格を取得できるようになります。
| 所有資格 | 受験資格 | 免除科目 |
|---|---|---|
| 伝送交換 主任技術者 |
線路主任技術者 | 電気通信システム 、法規 |
| 電気通信の工事 担任者 （AI第三種、DD第三種等を除く。） |
基礎 、法規 |
|
| 第一級総合無線 通信士 |
無線工学の基礎 無線工学A |
|
| 第二級総合無線 通信士 |
||
| 第一級海上無線 通信士 |
||
| 第二級海上無線 通信士 |
||
| 第一級陸上無線 技術士 |
||
| 第二級陸上無線 技術士 |
||
| 第三級総合無線 通信士 |
無線工学の基礎 | |
| 線路主任 技術者 |
伝送交換主任 技術者 |
電気通信システム 、法規 |
| 電気通信の工事 担任者 （AI第三種、DD第三種等を除く。） |
基礎 、法規 |
|
| 第一級総合無線 通信士 |
無線工学の基礎 | |
| 第二級総合無線 通信士 |
||
| 第一級海上無線 通信士 |
||
| 第二級海上無線 通信士 |
||
| 第一級陸上無線 技術士 |
||
| 第二級陸上無線 技術士 |
||
| 第三級総合無線 通信士 |
※ 電気通信主任技術者→工事担任者の場合の注意
電気通信主任技術者資格を取得したのち、電気通信の工事担任者試験で科目免除を受けようとする場合は、日程に注意が必要です。
電気通信主任技術者の合否の発表から、電気通信の工事担任者試験の申請期限までの期間が、一か月もない場合があります。そのため、 科目免除の申請のために必要な電気通信主任技術者資格証が手元に届く前に、電気通信の工事担任者試験の申請期限が過ぎてしまう場合があります。 両資格の取得を図る場合は、スケジューリングにご注意ください。
◆試験（伝送交換主任技術者）
◇試験科目
試験科目は、以下の3科目です。
- 電気通信システム
- 伝送交換設備及び設備管理
- 法規
点数はすべて100点満点、合格は60点以上です。
科目合格の有効期間は、3年間です。
◇科目免除
他の資格、業務経験、学歴など一定の条件を満たす場合、申請により試験が免除される科目があります。免除を受けるためには、 申請を行い審査で認められる必要があります。
他の資格によって受けられる科目免除の主なものには、下の表のものがあります。
| 所有資格 | 免除科目 |
|---|---|
| 線路主任技術者 | 電気通信システム、法規 |
| 電気通信の工事担任者 （AI第三種、DD第三種等を除く。） |
電気通信システム |
| 第一級総合無線通信士 | |
| 第一級海上無線通信士 | |
| 第一級陸上無線技術士 | 電気通信システム 、専門的能力 |
| 第二級陸上無線技術士 | 電気通信システム |
◆試験（線路主任技術者）
◇試験科目
試験科目は、以下の3科目です。
- 電気通信システム
- 線路設備及び設備管理
- 法規
点数はすべて100点満点、合格は60点以上です。
科目合格の有効期間は、3年間です。
◇科目免除
他の資格、業務経験、学歴など一定の条件を満たす場合、申請により試験が免除される科目があります。免除を受けるためには、 申請を行い審査で認められる必要があります。
他の資格によって受けられる科目免除の主なものには、下の表のものがあります。
| 所有資格 | 免除科目 |
|---|---|
| 伝送交換主任技術者 | 電気通信システム、法規 |
| 電気通信の工事担任者 （AI第三種、DD第三種等を除く。） |
電気通信システム |
| 第一級総合無線通信士 | |
| 第一級海上無線通信士 | |
| 第一級陸上無線技術士 | |
| 第二級陸上無線技術士 |